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就活 Q&A

就職活動に関する疑問をわかりやすく説明しているQ&Aコーナー。
就活状況に合わせて質問を掲載しています。
疑問を解消しながら就活を進めていきましょう!

就活準備&基礎編

パソコンは自宅にあった方がいいですか?

できれば、自宅で使えるパソコンは用意した方がいいでしょう。

就職活動の情報は、携帯でもかなり収集できますが、
特にWEBエントリー機能などの時はどうしてもパソコンが必要になります。

また、昨今では企業の採用情報や会社案内は「詳しくはHPを見て」というところも多いので、
情報収集の面からいっても、あった方がベストです。

どうしても用意できない人は、大学のパソコンなど使える環境を準備しておくといいでしょう。

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一人暮らしは、選考の時に不利になりますか?

学生の間で「一人暮らしは不利」という噂もあるようですが、一人暮らしということが原因で、不採用になるということは基本的にはありません。

もし「一人暮らしですか?」と質問された場合は、
今現在の住まいが勤務地から遠く、通勤に負担がかかるのではないかとか、
残業のある会社で夜の帰宅の心配など、採用に前向きなケースの方が多いように思います。

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同じサイトに登録している同じ大学の友人宛に、ある企業から説明会の案内がきたのに、自分にはきません。なぜですか?

まず考えられることは2つあります。

①あなたの学部・学科が、その友人と違う場合。
企業は説明会の案内を送る際に、その説明会の対象者が
特定の大学や学部に絞って行われる時は、
学生のサイト上の登録情報からセグメントして送っている可能性があります。

あなたと、その友人とは学部・学科も同じですか?
もし、同じ場合は以下のケースが考えられます。

②サイトに登録した情報に、空白欄があった場合。
上記のように、企業が学生の登録情報をセグメントして案内を送る場合があります。
その際、もしあなたの登録情報内に空白欄があり、
それが企業のセグメントの対象だった場合は、
当然セグメントからはずれることになります。

就職サイトへ登録する際には、なるべく空白欄をなくし
記載できる箇所は全て記載しておくことをお薦めします!

○ 会員登録内容の確認の方は
こちらログインしてください。

▼参考記事: 『エントリー時のNGはコレ!就職サイトに登録する自分の経歴に空欄は絶対NG!』

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不景気は、新卒採用にどれくらい影響がありますか?

内定取り消しや就職氷河期の到来などといった単語がニュースなどで飛び交うこの頃。

不景気による採用控えで、どれくらい就職が厳しくなるのかとても心配なところですよね?
一般的に、不景気になって経営が悪化した場合、
人件費の削減を実施する企業が増えてくるのは事実です。

ですが、それによって新卒採用を全企業が控えはじめるとは一概には言えません

当然ながら企業ごとに不景気対策や経営改善への取り組みはさまざまですが、
経費削減、業務の効率化などといった施策の一つとして人件費の削減もあります。

実際に人件費削減を実施する企業でも、
全ての企業が「人件費の削減 = リストラや採用見送り」という訳ではありません。

まず、一般的に、人件費削減で行われることとして、
残業抑制や業務のアウトソーシング化といった取り組みがあります。

こうした取り組み後も経営が向上できないと判断した場合に、
給与カットや、高所得者である中高年の人員削減(いわゆるリストラです)といった対策が検討され、
新卒採用も含め、全体的な採用圧縮に取り組むのが一般的です。

新卒採用を縮小すると、一時期は企業にとって経費削減にはなりますが、
数年後に景気が回復してきた時に、戦力となる若手人員が育成できていないという
大きなデメリット
も生じます。そのため、企業が全体的な採用を縮小する際に、
まず一番最初に新卒採用を縮小するという訳ではないのです。

繰り返しになりますが、企業によって景気対策、経営向上への取り組みはさまざまですが、
新卒採用枠自体を減らすことよりも、
採用にかける費用をまずは削減する傾向にあるとは言えます。
いわゆる、就職サイトへの告知広告や採用用パンフレットなどにかかる経費の削減です。

そのため、今までよりは新卒採用募集の広告は少なくなってくることは大いにあり得ますが、
それがイコールそのまま採用枠の削減という訳ではないのです。

簡単に楽観視できる問題ではありませんが、
必要以上に悲観的にならず、しっかりと自分で情報を集めることがお薦めです。

昨今の日本経済において、全業界・全企業が不景気になることはあり得ず、
不況の業界がある一方で、好業績をあげている業界もたくさんあります

一般的にテレビや新聞で不況の側面ばかりが報道されることで、
皆さんが日本全企業的に不況のイメージを抱きがちですが、
一部の報道だけで判断するのではなく、
広い視野で日本経済を見て、さまざまな業界・企業を研究してみましょう。
その上で自分の興味のある業界・企業が、この不景気と言われている中で、
どういった経営対策・景気対策をし、雇用をどう考えているのかを判断
していくことで、
より深くその企業の体質を見ることができる機会でもあるります。

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